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企画・準備編

ターゲットの明文化をしておく

まずは、どのような方にセミナーへ参加して欲しいのか。成果をあげるために具体的にターゲットの選定をどうすべきか。これらを明確にし、準備をすすめることから着手となります。

ターゲットの選定が不明確だと、主催者のセミナー開催メリットが損なわれるばかりか、参加者の満足度を充足させることができにくくなります。

「どのような成果をあげたいのか」を念頭に置き、ターゲットの明文化をしておくことが、セミナー成功の鍵といえます。

ターゲット選定に必要な要素

年齢/職業(業種)/職種/勤務地(居住地)/嗜好・興味/年収/…

「得てほしい成果」を強く意識する

セミナー来場者は成果を期待して申込みをします。

コンセプト・講演内容やイベント内容立案の際は、
「参加者に得てほしい成果」を強く意識することがポイントです。

有料制でのセミナーなのか、無料招待でのセミナーとするのか。主催者としての開催メリットも十分考慮のうえ、計画を立てることをお勧めします。

セミナーコンセプト・講演内容立案で考慮すべきポイント
  • セミナー参加者に得ていただきたい成果の決定
    (知識啓蒙型ならその具体的ポイントを。サービス商品啓蒙型なら他社と差別化できる具体的ポイントを)
  • 成果が想像できるセミナータイトルの考案
  • 参加者の特性を把握し、理解を深めていただくためのアイスブレイキング的なコンテンツから、具体的な結論や成果を導き出すコンテンツまでの計画
  • 内容が把握できる講演コンテンツの構築
  • 受講者満足度を高めるため計画されたコンテンツをベースにプレゼンテーションできる最適な講演者の選定
  • 参加者の満足度をさらに高めるような演出(例)映像演出
  • 参加者の意外性を感じさせるイベント(例)実体験型のイベント

目標設定

セミナーを開催するからには、主催者側の目標設定を明確にしておきたいところ。目標に到達したか否かを測定することで、改善ポイントを発見しやすくなります。

目標設定の際のポイント
  • 集客数
  • セミナー運営費用および告知にかかる費用目標
  • 収益目標 ※有料セミナーの場合
  • コミュニケーション目標
    (名刺交換・懇親会などでの主催者側が得たい情報や成果)

「開催日」「セミナー運営時間」「開催時間帯」がポイント

スケジュールの計画は、「開催日」「セミナー運営時間」「開催時間帯」がポイント。「日程の都合がよくない」「セミナーの時間が長すぎる」などのミスマッチは避けたいところです。「参加しやすいか、しにくいか」を念頭に置き、ターゲットの状況を推測しながら慎重に決定していくことが求められます。

セミナー会場を探す

セミナー開催の目的によって会場決定には様々な選択肢がありますが、運営費用の予算の中で、適切に選択していく必要があります。

[ホテル] 価格:高め
受講者が迷わず目的地に到達しやすいというメリットのほか、ホテルサービスなどを活用したり、多くの集客目標に応える場所が多いのが特徴です。
ただし、宴会場を会場として利用するため、飲食の伴わないセミナーのみの開催では、料金は一般的に割高になる傾向があります。
[ホール] 価格:高め
大人数の参加者を収容することが必要な場合、ホールの選択は重要です。ただし、希望日をおさえるためには予約開始日などを調べて早めの予約が必要です。
[会議室・セミナールーム] 価格:条件により高低あり
民間の会議室・セミナールームは乱立してきているため、価格的にも十分比較検討すれば安価に借りることができるところが増えてきています。
なお、立地条件が不利なことであったり、築年数や設備面でやや新設会場に比べて劣る場所は格安で借りることも可能です。
[公共施設] 価格:民間会場よりかなり安め
営利目的のセミナー(セミナー費用を徴収する・物販を行うなど)には適さないことが多いのですが、無料のセミナーであれば公共施設のセミナー施設は多数あります。
都道府県市区町村施設・省庁団体関連施設など、会員登録すれば格安に借りれて、施設設備も充実といった隠れた優良会場は多数あります。
ただし、抽選制であったり、居住地区制限などがあったりしますので条件を確認しながら早めに予約をすることが必要です。

※今後都内で便利な施設を紹介していく予定です。

セミナーを周知し、集客する

セミナーの周知の方法はさまざまな手段がありますが、できるだけ集客をしていきたいところ。

経費との兼ね合いもありますが、いろいろな手段を検討してみましょう。
ターゲット層を外さないような案内の仕方がポイントとなります。

  • DMの作成・送付(郵便・メール便)
  • FAX-DMの作成・送信(配信業者の活用・ターゲット層名簿等の収集)
  • ニュースリリースの活用(マスコミ向け告知・ニュースリリースサイトの活用)
  • 自社ホームページ・ブログ、Twitterの活用
  • 自社メルマガの活用
  • TELアポの実施
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